千賀健史個展「まず、自分でやってみる。」を観て
この展覧会は、千賀健史が2019年から行った特殊詐欺とその犯罪者、被害者、関係者をリサーチした成果をもとにしている。さて、千賀健史の個展には、「まず、自分でやってみる。」とテーマが名付けられている。この展覧会名について、主催者は、次のように説明している。
人々に自力で工夫して問題を解決することや、自助を促すような印象を与える言葉です。私たちは普段、職場や学校、家庭などで問題に直面したとき、まずは自分の頭で考え、何かを試してみるのではないでしょうか。それでも解決できなければ、他者を頼るという順序がコモン・センス(社会や文化における共通の認識)として存在しています。そして千賀自身も生活や制作のなかで、まずは自分でやってみることを大切にしてきました。一方で千賀は、コロナ禍で生活が困窮する知人たちを目にしたとき、“自分でやってみる”の適用範囲や条件に疑問を抱き始めます。「どこまで行けば他者を頼ってもいいのだろうか?」個々人によって言葉の認識には差異があり、本来は他者や社会全体を頼るべき状況にも関わらず、どこまでも真摯に一人で抱え込む人がいます。そうさせている社会的な背景も存在します。その結果、藁にもすがる思いで取った行動が法を犯すものとなってしまうこともあるかもしれません。本展を鑑賞することで、いまの社会に通底する思想やそれがさまざまな立場の人に及ぼす影響について想いを馳せることになるでしょう。
こうした人々の自助努力について、どこまでやれば良いのか、あるいはその後、他人の助けをいつ借りれば良いのか、と言う葛藤については、かつての政権が、「自助」、「共助」、「公助」を唱えた経緯もあり、まずは、この事について考える必要があるだろう。いかにも、理にかなったようなこのスローガンは、一方で、日本の資本主義とそれを支える民主主義の劣化が巧みに隠蔽されているものであることを忘れてはならないだろう。人口減による税収の減少、民間の金融機関の不良債権以上に、国家の国債の発行による多額の借金は景気の後退に反してひたすら右肩上がりになっている。公的サービスの低下に伴い、年金や医療費が将来若い世代には用意されないばかりか、それを支えるための納税だけが次世代に課されることになる。おまけに、低所得者層は増加するばかりの社会構造もまた、不気味なほど静かにだが着々と悪化している。お金=貨幣という現物に対する強い関心はあるものの、そのシステムに関心を寄せることはない。そもそもそうした事案を考える余裕さえない。また、今日ではそうした現物としての貨幣に加えて、仮想通貨も加われば経済の構造すら不可視の領域になってしまっている。千賀は、こうした社会にあって、極めて短絡的に金を奪おうとする詐欺行為やあるいは窃盗などの犯罪について思いを馳せている。とは言え、その関心は犯罪そのものではなく、そこで行われる人々―被害者や傍観者も含め―の振る舞いに向けられている。
ところで、21世紀を迎えて以降、デジタル化はさらに本格化し、社会全体のインフラも支える重要なメディウムとなっている。デジタル化の導入前と後では様々な変化を見せたが、何よりも情報への距離感が圧倒的に短縮されたことは大きな変化の一つだろう。アクセスしたい情報もまたデジタル化され、検索も瞬時に果たされる。これらの作業は、もっぱらパソコンやスマートフォンを扱うことで進められ、図書館に行って実際の書籍や紙資料を丹念に検索するスピードとは桁違いである。